｜公開日 2019.4.9



日本全国には宅建試験の受験合格を専門とする宅建専門校・資格取得受験校（以下「宅建専門校」）が散在します。
宅建試験に合格するために、はたして宅建専門校を利用すべきでしょうか。
もし利用するとしたら、その選択基準はなんでしょうか、考えてみたいと思います。

１｜宅建専門校を利用する？

結論を先にいえば、もし、あなたが今年どうしても合格しなければならない事情があれば、宅建専門校をオススメします。
とくに経済的に余裕がある人なら、宅建専門校を活用しないという選択肢はありません。

２｜メリット・デメリットは？

１　メリットと特色

宅建専門校のメリットは何といっても、長年にわたって蓄積された受験指導のノウハウと合格実績があることです。
宅建初心者の方には、おおむね安心して勉強できる環境といえるでしょう。


宅建専門校は全国に散在していて、数ある競合の中から勝ち抜いていかなければならず、合格実績の乏しい専門校は生き残ることができません。


合格実績がそのまま集客に直結して経営を直撃しますから、受験指導はいきおい熱心なものになります。

いま現在活動している宅建専門校は、長年の熾烈な戦いを生き抜いてきた「一応」信頼できる専門校といっていいでしょう。


多くの宅建専門校は、年間スケジュールが一定していて計画的に学習できますし、平日昼夜コースとか土日コース、速習コース、欠席振替制度など、受講者の多様性に対応したきめの細かいシステムが準備されています。


通勤圏内にあれば、仕事終わりに受講できて時間と交通費のムダも少なくてすみます。
同じ目的をもった受講生と一緒に学習できる環境メリットもあります。こうした点が宅建専門校の強みでもあるわけです。


主なメリットをあげてみましょう。
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  • 指導体制が整備されている
  • 受講生の需要に応じたコースが豊富
  • 独自のオリジナル教材がある
  • 問題練習が豊富である
  • カリキュラム・価格帯が多様
  • 多くの講師が熱心である
  • 勉強仲間が身近にいて刺激になる
  • フォロー体制（振替・Web等）が充実
  • 合格実績がある

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独学の場合だと、これらの多くを自分一人でととのえなければならず、これだけでも相当のハンディです。計画性・実行力・継続力の三拍子がそろっていなければ、合格はむつかしいものです。

２　デメリットはあるの？

｜受講料がネック？｜
こうしてみると、宅建専門校にデメリットはないように思えますね。
強いてあげれば受講料でしょうか。


概して受講料は安くはなく、初心者を対象にした「総合本科コース」「本科講座」だと平均で15万円以上、高いコースになれば20万前後というのもあります。
「速習コース」「直前コース」などはもっと安くなっています。
この受講料が「人によっては」デメリットといえるかもしれませんね。


しかし高い受講料を払っても、１度で合格できれば安いものです。
経済的に都合がつくのに受講料を惜しむのはあまり賢明とはいえませんね。
受講料を払うのは、合格システムを買うからです。
受講料を惜しんで２回で合格するより、お金を払って１回で合格する方がはるかに賢明で経済的ではないでしょうか。


コスト的に厳しいときは「直前コース」「速修コース」「科目別対策コース」など、コスパのいいコースを選ぶのもアリと思います。


｜高い受講料と合格は比例しない｜
ただし、合格と受講料は比例しません。高い受講料を払えば、必ず合格できるという保証はないのです。
同じ宅建専門校に通いながら不合格になった人も決して少なくありません（翌年の受講料割引制度は、はからずもこの現実の一端を物語っていますね）。

３｜宅建専門校どう選ぶ？

｜質のよくない専門校もある｜
宅建専門校ならどこでもいいのでしょうか？
専門校にはそれぞれの良さや欠点があるもので、結局は自分の勉強スタイルに合っているかどうかが決め手になるでしょう。


すべての宅建専門校が充実した体制を整備しているわけではありません。
高い受講料を払うのですから、必ず数校の無料説明会・相談会に出かけて、じっくりチェックすることをおすすめします。


質のよくない専門校を選んでしまうと、これはもう悲劇です。高い受講料を支払うだけでなく合格もおぼつきません。
選択を間違えると致命的です。


以下の点に重点を置いて選びましょう。
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  • 指導体制
  • カリキュラム
  • 独自のオリジナル教材
  • 講師（非常勤が多くないか）
  • 合格実績は正しいか
  • フォローアップ体制

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検索して、その宅建専門校に対するレビューを参考にするのもいいでしょう。
※　自己レビューもあるので油断はできませんが。

４｜宅建専門校の一覧

日本全国の宅建専門校（通学）の一覧です。
国土交通省HPの［登録講習の登録講習機関一覧］に基づいて作成しています（2019年３月５日現在）。
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（この項終わり）